マンション・アパートなどの賃貸物件には「入居審査」があります。賃貸ですので、不動産会社・大家も管理物件に対して、保証会社をつけて家賃の滞納に備えているからです。
過去にクレジットカードなどの返済が滞納したなどの理由でブラックリストに載った場合、賃貸物件は借りることができるのでしょうか。
ブラックリストでも賃貸物件は借りれるか
入居審査
賃貸物件を借りる際に行われる入居審査ですが、「不動産会社・大家」と「保証会社」が行っている場合が大半です。
信用情報機関に登録されている事故情報で「ブラック」かどうか分かるのですが、すべての場合がこの信用情報機関に問い合わせをするわけではないようです。
賃貸の入居審査の主な内容は「年収」「申込者の職業」「保証人の有無」「家族構成」「本人への意思確認」「勤務先への在籍確認」とされています。クレジットカードの審査ととても似た内容となっています。
提出書類は、身分証明書のコピー、住民票、連帯保証人の印鑑証明書などが必要になります。
不動産会社や大家が入居審査をする場合は、ブラックリストの情報が載っている信用情報機関の内容を見ることはできませんので、それを基準に判断することはないといえます。もちろん、ブラックリスト以外の情報も審査には関係してきますので覚えておきましょう。
入居審査に保証会社を利用する場合
賃貸物件の契約を行う場合は、必ず連帯保証人が必要となります。ただ、申込者の年齢の関係で、身内にお願いすることがむつかしい場合や、大家が保証会社を通すことを入居審査の条件としている場合は要注意です。
身内や友人に依頼が困難な場合は、やむをえず保証会社を利用することになります。保証会社はコラム上にも出てきた信用情報機関をチェックしています。
信用情報機関をチェックする＝ブラックリストに載っているかどうかが明確になります。そのため、入居審査のハードルが上がるといえるでしょう。
現在１００社以上の保証会社があるといわれ、それぞれ、保証料・更新料・保証の内容や、審査内容も異なります。保証会社とは「賃貸の保証契約を委託できる会社」のことを指します。
上記のように、連帯保証人を頼める人がいない場合に、金銭を支払って保証会社に加入することで、連帯保証人をつけず賃貸契約を結ぶ形に利用されます。現状では、連帯保証人の有無にかかわらず、とりあえず保証会社には入ってください、となる場合が多いようです。
保証会社にも種類がいくつかありますが、信販系保証会社の場合はブラックであることが影響する可能性が非常に高いといえます。信販系の保証会社とは、クレジットカード会社が直接運営しているものです。
信販系と、そうでない保証会社との見分け方は、保証会社の申込書に「現在の借金額を記入」の項目があったり、「信用情報機関への登録」の欄がある場合は信販系である可能性が大いにあります。
信販系の例として、株式会社ジャックス、株式会社セゾン、株式会社ライフ、オリエントコーポレーションなどが挙げられます。
賃貸の支払いをクレジットカードで？
賃貸の支払いは、振り込みまたは引き落としが大半ですが、最近ではクレジットカード払いの物件も増加傾向にあります。都市部は特にクレジットカード払いや保証会社を立てる物件が増えているようです。
クレジットカードを指定して賃貸を支払う、賃貸代行サービスを利用している賃貸を借りる場合は、新規にクレジットカードに申込をすることになります。ブラックリストに載っていると、新規クレジットカード作成は困難といえますので、十分に支払い形態も確認しておきましょう。
クレジットカードを新規作成できるということは、信用度が高いと判断されるため、このように、クレジットカード会社を特定して、新規作成を促す賃貸物件もあるのです。
まとめ
ブラックリストに載った＝賃貸物件を借りられない、というわけではありません。
ブラックリストに載っている可能性がある人・または載っている人は、事前に不動産会社へ出向き、担当者にその趣旨を伝えてブラックリスト入りが響かない物件を探してもらうのも一つの手です。
もちろんですが、最低条件として、現在安定した収入があることが非常に重要になります。
入居審査に影響を大きく及ぼすのは保証会社が「信販系」の場合です。大家さんが入居審査する場合などはほぼ影響はないといえますので、賃貸を探す際には、入居審査の詳細も忘れずに調べておきましょう。
合わせて読みたいページ
