ブラックリストの人は賃貸契約できるのか?

ブラックリスト

ブラックリスト入りしても、住む場所は必要です。ブラックリスト入りした人でも、アパートやマンションを賃貸することはできるのでしょうか?

スポンサーリンク

 

入居審査では何をチェックされる?

アパートやマンションを借りる際には、入居審査があります。賃貸物件を借りる際には多くの場合行われています。入居審査は、不動産会社・大家さん、もしくは保証会社が行っています。

ブラックリストの情報は「信用情報機関」に登録されている事故情報により確認されます。ただし、入居審査で必ずしも信用情報機関に問い合わせするとは限らないようです。

入居者審査の主な内容

  • 年収
  • 職業
  • 家族構成
  • 保証人の有無
  • 勤務先への在籍確認 など

必要書類として用意すべきもの

  • 身分証のコピー
  • 住民票
  • 連帯保証人の印鑑証明 など

クレジットカードやローンの審査と似た内容ですが、不動産会社や大家さんにより、必要書類は異なりますので、事前に確認しておきましょう。

不動産会社や大家さんが入居者審査を行う場合は、ブラックリスト情報の確認はできません。ブラックリストの情報が載っている信用情報機関の内容の表示は第三者が見ることはできないからです。本人のみに開示されます。

入居審査が保証会社によって行われる場合は?

保証会社とは、賃貸の保証契約を委託できる会社、のことを言います。

アパートやマンションを賃貸する場合、必ず連帯保証人が必要となります。申込者の年齢により、身内に連帯保証人を頼めない場合や、大矢が保証会社を通すことを入居審査の条件としている場合は気をつけなければいけません。

上記のように、連帯保証人を身内や友人に依頼することが出来ない場合は、保証会社を利用することになります。保証会社は、信用情報機関にブラックリスト情報の照会を行います。保証会社は100社以上あるといわれています。各会社によって、保証料、更新料、保証の内容、審査内容、それぞれが異なってきます。

保証人が用意できない場合は、金銭を支払い、保証会社に加入することで、連帯保証人をつけずに建物の賃貸契約を結ぶこととなります。最近では、保証会社を通して賃貸をして下さい、という場合がとても増えているようです。

先程述べたように、保証会社は100社以上あるといわれています。そのなかでも種類がいくつかあり、信販系保証会社の場合は、クレジットカード会社が直接運営しているので、ブラックリスト入りしていることが影響する可能性は高いと言えます。

信販系とその他の保証会社との見分けはつくのでしょうか。見分け方は、申込書を見れば分かる場合が多いようです。「現在の借金額」「信用情報機関への登録」という項目がある場合は、信販系である可能性が非常に高いと言えます。

信販系の保証会社の例

株式会社セゾン、株式会社ライフ、株式会社ジャックス、オリエントコーポレーション など

賃貸物件の支払方法

賃貸物件の支払いは、振込もしくは口座からの引き落としが大半ですが、クレジットカード払いが出来る場合もあるようです。都市部では特に、利便性の面からクレジットカード払いや保証会社を利用する物件が増えています。

クレジットカード払いを指定して賃貸料を払う、ということはクレジットカードを所持している、もしくは新規に申し込みをすることとなります。ブラックリストに載ってしまっている場合は、新しくクレジットカードに申込みをして審査に通る確率は非常に低いと言えます。

新規でクレジットカードを作成できる、ということは、信用度が高いという判断材料になります。このため、クレジットカード会社を指定して、新規作成を促す賃貸物件もあります。

賃貸をする際には、賃貸物件の支払い方法もしっかりと調べておきましょう。

まとめ

ブラックリストに載っているからと言って賃貸物件を100%借りることができない、とは言い切ることが出来ません。

ブラックリスト入りしている人、もしくはのっている可能性がある人は事前に不動産会社へ出向き、担当者にブラックリスト入りしている可能性があるので、その場合でも借りれる賃貸を紹介してほしい、と相談することも大事です。 賃貸を借りる際には、もちろんのことですが、安定した収入が必要となります。

大家さんが個人で入居審査をする場合は、ブラックリスト入りや可能性はほぼ影響はないと言えます。賃貸を探す際には、入居審査を誰が行っているかもしっかりと下調べしておきましょう。

スポンサーリンク